2011年12月22日木曜日

薄型テレビの国内出荷台数は前年同月比74・5%減

当然と言えば当然の結果ですね。これからのテレビは電波を受信して映像化するだけでは、売れないのはメーカも分かっていると思うが。省エネ化は勿論必要です。我が家にある3台の液晶テレビは初期のころのものだが、待機電力もかなりかかっているようだ。4月ごろからテレビを観ないときは電源を切っているが、先月の電気代は-30%だった。

やっとワイヤレス受信(Wi-Fi)ができる機種が販売されるようになったが、CSなどの有料電波をワイヤレスでとばすと1台ごとの受信料が必要なのか、ちょっと?

電子情報技術産業協会(JEITA)が21日発表した11月の薄型テレビの国内出荷台数は前年同月比74・5%減の100万9千台となり、4カ月連続で前年実績を下回った。単月の減少率は比較可能な2001年1月以降で過去最大だった。前年にエコポイント制度縮小前の駆け込み需要で出荷が伸びた反動が大きかった。地上デジタル放送完全移行の終了に伴う買い替え需要の低迷も続いている。

2011年10月21日金曜日

BSに新チャンネル開局

2011年10月1日、BSデジタル放送のチャンネル数が一気に倍増した。それまでは12チャンネル(このうちNHKを含む無料放送は10チャンネル)が提供されていたが、新たに12チャンネルが開局し、BS放送チャンネルの数は合計24チャンネルとなった。新チャンネルのうち、有料放送は10チャンネル、無料放送は放送大学学園のテレビ放送とラジオ放送で合計2チャンネルである。  2012年3月にはさらに7チャンネルが加わり、31チャンネル体制となる。最終的な内訳は、有料放送が18チャンネル、無料放送は13チャンネルとなる。2011年9月時点のBSの有料放送はWOWOWとスター・チャンネルの2チャンネルだったので、当時に比べて有料放送の数は9倍に増えることになる。 CS放送から移転したのも多い

2011年8月29日月曜日

32型、40型テレビの値崩れ

地デジ放送完全実施から1カ月が経過したが薄型テレビの販売台数は激減している。そんな中で32型、40型テレビの値崩れが始まっている。
 型 7月18日の週の平均価格8月15日の週の平均価格
32型52,700円45,300円
40型83,40082,400円

2011年8月9日火曜日

これからのテレビは?液晶?プラズマ?

地デジ対応で薄型テレビが普及したが、液晶?プラズマ?どちらの型が多かったのか?薄型テレビの初期のころは、よくいわれたいたがあまり見聞きしなくなったので、おさらいの意味で
【液晶テレビ】は
テレビ画面に、液晶を用いたディスプレイ(液晶ディスプレイ、略称「LCD」)を使用したテレビである。モノクロ表示時代から続いた液晶表示器の普及と高演色性と充分な動画性能を備えた大画面製品の製造技術の確立によって薄型テレビの主要な地位を得ている。
【プラズマテレビ】は
プラズマディスプレイ(電極を表面に形成したガラス板と、電極および、微小な溝を表面に形成し、溝内に赤、緑、青の蛍光体層を形成したガラス板とを狭い間隔で対向させて希ガスを封入し、この電極間に電圧をかけることによって紫外線を発生させ、蛍光体を光らせて表示を行っている)を使用したテレビ。
ともに長所短所はある
電力消費は
【プラズマテレビ】は高い、【液晶テレビ】は低い
画面の寿命
【プラズマテレビ】は短い、【液晶テレビ】は長い
視野角は
【プラズマテレビ】は広い、【液晶テレビ】は狭い
ですが、発売当初より技術開発が進み各短所を補われている。

日本の家電各社の現状は
プラズマ・液晶パネル生産も価格競争激化により(競争に敗れて)赤字解消の目処が立たなくなったメーカーがパネル自社生産を相次いで打ち切って他社からパネル供給を受けるケースが急増。現在プラズマ及び液晶パネルを自社生産している国内メーカーはパナソニックとシャープの2社のみとなった(日立・ソニー・東芝・三菱などの他社にもパネルを供給)。



2011年7月23日土曜日

テレビのアナログ放送は明日正午で終了

一人暮らしの高齢者が多い本島北部や離島地域では、完全デジタル化に関する情報が届いていない世帯や手順が分からず、テレビをアナログ対応のまま放置している世帯もある。
地上デジタル放送への完全移行(東北3県除く)を前に、番組の視聴ができなくなるブラウン管テレビの不法投棄に拍車が掛かっている。横浜市の4~6月の件数は、前年同期比の約1・5倍。県内の各自治体は警戒を強めているが、投棄を防ぐ有効な対策が少なく、頭を抱えている。・・・
などの問題を抱えたまま明日正午、デジタル放送の完全実施がスタートする。(東北3県を除く)

このブログでも取り上げた、古い民間アパート地上デジタル放送への対応が済んでいないようです。
サイレント層(高齢者の夫婦・単身世帯)を含んでいるのか、約18万世帯も未対応とのことです。

2011年6月9日木曜日

3Dテレビ購入者4人に3人不満…「メガネ」「姿勢」「視聴人数」改善急務

3Dテレビにはまったく興味はないので、買う気もしなかったし、販売店での視聴もしなかったものとしては、どうでもいいことだが当たり前といえば、当たり前で当然のことです。
1時間もテレビの前にまっすぐ対面する人はいないでしょう。テレビはソファー・ベッドなどに寝転んでみるものです。
リンク: 3Dテレビ購入者4人に3人不満…「メガネ」「姿勢」「視聴人数」改善急務 - 速報:@niftyニュース.

2011年6月1日水曜日

最新のテレビ

もう地デジ云々は終わりですかね。そこで最新のテレビの話題を
一つは、次世代放送サービスであるスーパーハイビジョンテレビジョン
スーパーハイビジョンは、現行のハイビジョンを超える「超高精細映像システム」として、NHKが1995年より研究開発をスタート、2020年の試験放送を目指し研究開発を進めています。画素数はハイビジョンの16倍に相当する約3,300万画素(横7,680×縦4,320画素)であり、圧倒的な臨場感と迫力ある映像表現を実現できる。
日本放送協会とシャープ株式会社は共同で、開発したスーパーハイビジョン対応液晶ディスプレイ
 ・画面サイズ:85V型(約1.9m×1.05m)
 ・画素数:横7,680画素×縦4,320画素
 ・輝度:300cd/m2
 ・表示階調:RGB各色10bit
もう一つは
ネットとの接続でしょう、既にLAN接続端子のあるテレビは販売されていますが、Wi-Fi対応の製品が増えてきている。 でも、1台で受信しその電波を他のTV受信機に送信する危機は無いようだ。(私が知らないだけ?)受信料の関係で難しいのかな?





放送サービスである

2011年5月27日金曜日

地デジ完全移行Q&A

地デジの完全移行まで1ヶ月弱となりますが、これまでチュ-ナーや接続方法やブースターなどを取り上げたり、相談を受けたことを書いたりしてきました。総務省関係で電話での受付も整っているようですので紹介します。
チューナー支援に関するお問い合わせ:0570-033840
共同受信施設の助成金制度のお問い合わせ:0570-093-724
Q&A集は下記をクリックしてください。
http://www.oac-aka.com/tidejiQandA2203.pdf

2011年4月15日金曜日

あと、100日になりました。

社団法人デジタル放送推進協会は、平成23年度無線システム普及支援事業費等補助金の補助事業である「暫定的難視聴対策事業(受信対策事業)」について、総務省からの交付決定を受け、平成22年度に引き続き、当該事業の実施団体として事業を開始します。

2011年1月30日日曜日

地デジへの完全移行まであと半年を切りました。

地デジへの完全移行まであと半年を切りました。ということで、最近のTVの情報系番組ではマスコット(チデジカ)を採用し地デジへの移行へのお願いなどが増えています。1週間ほど前には同じ時間帯に全てのチャンネルで、一斉に同じ内容の地デジへの移行についてのCMを流していました。
最近は里山関連のTV番組をよく見ますが、過疎地における地デジ化はどうなるのだろう?などいらぬ心配をしています。
地デジ化対応といっても地デジ化対応TVの購入だけでは、すまないのは万人が承知(?)のことだと思うが、集合住宅にお住まいの方は受信機器をどうするか、悩む事だと思います。
最近建設された集合住宅ならいざ知らず、10年以上前に建てられた集合住宅においては、管理者が地デジ化対応をしてくれない受信はできない。最近、耳にした事ですが、地デジ化対応のために賃貸料の値上げが行われたとか?

地デジ化対応では、若い方というよりも、パソコンに興味のある方は、地デジ化対応TVの購入よりもテレパソ(地デジ化対応テレビ)を購入し、受信機器(アンテナ(室内))も自分で購入している方も多くなっているようです。

それにしても気になる過疎地の地デジ化?総務省の対応?

2011年1月6日木曜日

ブラウン管テレビの不法投棄 増加!!

責任をもってブラウン管テレビは処理しましょう。

昨年度だけで全国で約8万6000台が見つかっており、自治体や地域住民が後始末に追われている。環境省などは悪質な回収業者が正規の処理場に持ち込まず、不正に利益を得ているケースがあるとみて検査強化に乗り出した。7月の完全地デジ化を控えて投棄はさらに増える恐れがあり、対策を求める声が高まっている。
 環境省によると、リサイクルが義務づけられている家電4品目(テレビ、エアコン、冷蔵庫、洗濯機・乾燥機)の不法投棄は2009年度、全国で約13万3000台に上り、6年ぶりに増加に転じた。うち約65%がブラウン管テレビで、前年度比17%増と地デジ化の影響がうかがえる。同省では「10年度はさらに増えるのではないか」と警戒を強める。

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